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		<title>為替（ＦＸ）は世界経済を映す鏡</title>
		<link>http://www.awomansfund.org/</link>
		<description>ＦＸ投資家は世界経済の最前線にいる。ギリシャショックに揺れるユーロ、財政赤字に苦しむ米国、日本。為替相場を予想する。</description>
		<language>ja</language>
		<pubDate>Mon, 1 Jan 1 00:00:00 +0900</pubDate>
		<lastBuildDate>Sun, 22 May 2011 21:00:31 +0900</lastBuildDate>
		<item>
			<title>マージンＦＸの優位性</title>
			<link>http://www.awomansfund.org/marginfx.html</link>
			<description><![CDATA[
マージンＦＸがまさっている点として、具体的には、用意すべき資金が約10分の１以下でいい(そのため取引元本の受渡しもないインターバンクレートで取引できるドル買いポジションの場合金利が自動的に日歩ベースでつく売りからでも入れるなどの点があげられます。逆に、マージンＦＸは外国にドルで支払いをするために1,000ドルだけ欲しいといった小口の実需には向いていません。あくまでも相場としての外国為替取引が対象です。さらに取引時間においても、マージンFXではいくつかの取引業者ではすでに週末以外の24時間取引が可能であり、指値注文もできます。取引時間と取引できるレートの違いを図表３に示しました。相場として取引するならマージンＦＸのほうが圧倒的に有利であることがわかると思います。
			]]></description>
			<pubDate>Sun, 22 May 2011 20:55:53 +0900</pubDate>
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		<item>
			<title>ダラー・ショック</title>
			<link>http://www.awomansfund.org/shock.html</link>
			<description><![CDATA[
近い将来、米国ドルの経常収支が黒字化する見込みはありません。したがって、米国の対外純債務はこれからも増え続けるでしょう。また、米国経済は今後数年間借金バブルの後始末から四苦八苦する公算が高いのです。くわえて、中国が経済力で米国に追いつく時期は、目前に迫ってきました。もとより、ドルには昔と違って、金という裏打ちがあるわけではありません。そのような中、今後もドル安が続き、外国が保有する米国債の価値が一段と下落するとの懸念が大きくなれば、人々は、現在の利便性に見切りをつけ、ドルの使用と保有を断念することになります。そのとき、米国は、基軸通貨国の特権を喪失し、ドルは暴落するでしょう。これが、ダラー・ショックです。
			]]></description>
			<pubDate>Sun, 22 May 2011 20:55:35 +0900</pubDate>
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		</item>
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			<title>ＦＸとは</title>
			<link>http://www.awomansfund.org/fx.html</link>
			<description><![CDATA[
銀行の為替取引とマージンFXとのちがい普段、テレビで「現在の外国為替市場は□□……」というニュースをよく見かけます。今や為替レートは株価と同じくらいに個人の関心事なのです。そのときの為替レートと銀行の店頭で「ＴＴレート」として提示されるレートとにかなりの違いがあることに気づかれるかたも多いと思います。これは後に述べるインターバンク・レートをテレビは伝えているのですが、すなわちそれが為替の「卸売価格」であり、ＴＴレートが「小売価格」ということになります。小売市場である銀行窓口の営業時間は､午前９時から午後３時までで、卸売市場が１円以上動かなければ仲値は変更されません。また電信相場では､その仲値に１円プラスしたものが顧客のドルを買う値段で､１円引いたものがドルを売る値段になります。電信相場とは、海外への送金や第三者への送金を行う場合で、直接現金を扱わない取引のことです。現金やトラベラーズチェックになると仲値に２円から３円プラスマイナスしたものが買値、売値になります。一方、証券会社窓口の営業時間は午前９時から午後５時までで、証券会社によって１日に３回から４回、社内レートの仲値が変更され、それに20銭から50銭をプラスマイナスしたものが顧客のドルの買値・売値になっています。しかし､その卸売市場であるインターバンクは24時間休みなく動いているので、その時点での双方の取引価格には乖離が発生しています。個人で外国為替を外貨送金目的でなく、一つの相場として取引しようと考える人は今までも少なからずいました。しかし、上記のようなサービスでは、長期的スタンスでならともかく、比較的短期の取引をおこないたい人にとっては、銀行や証券ではFXができません。また、あくまでも相場の変動から不のたびに約定金額全額の資金を用意はならないというのは大変煩わしい取引、商品の場合なら先物取引のよでステムがあるのに、今まで外国為替1した。さらに、上記のサービスだと、１回発生します。これも短期の取引をおこないたい人にとっては、銀行や証券の営業時間外の相場変動についていくことができません。また、あくまでも相場の変動から利ざやを狙う投資家にとって、取引のたびに約定金額全額の資金を用意し、また窓口まで持っていかなくてはならないというのは大変煩わしいものがあります。株の場合なら信用取引、商品の場合なら先物取引のように証拠金を利用した差金決済のシステムがあるのに、今まで外国為替取引にそういう商品はありませんでした。さらに、上記のサービスだと、１回の取引に20銭から１円の手数料が発生します。これも短期の取引をおこないたい投資家にとってはコストの高い取引になってしまいます。そこで、外国為替を株の信用取引や先物取引のように証拠金で、すなわち取引金額を想定元本とした差金決済で、インターバンクと同じレベルの価格で、なおかつ手数料を極端に安く取引する方法がないものかと考えるのは自然な発想です。このような金融商品は、海外では商品や金融証券先物の取次業者を中心に多くの金融機関で取り扱われています。日本では旧外為法のもと、外国為替は銀行のみの扱いに限定されていました。しかし、銀行ではそうした証拠金取引の強い投機性や、そのシステムが銀行の信用管理システムになじまないなどといった理由により避けられ、一般の個人投資家には手にすることができないものでした。ところが、外為法改正後、いわゆる為銀主義の撤廃により、1998年の10月から商品先物会社のダイワフューチャーズ(現在の｢ひまわり証券｣)を皮切りに、日本でも外国為替を相場として取引できる商品が開発されるようになりました。これにより個人投資家でも金融機関の為替ディーラーと同じレベルで為替を取引できるようになったのです。外国為替を銀行で現金取引した場合と業者のマージンFXで取引した場合との違いを比較しています。例として､100万ドルをインターバンクで105.00円あたりで買い、110円のときに転売した場合を想定しています。この表を見ると、同じ為替取引でもその取引コストと資金効率の面においてマージンＦＸのほうが多くの面で優れていることが理解できるでしょう。
			]]></description>
			<pubDate>Sun, 22 May 2011 20:54:59 +0900</pubDate>
			<guid isPermaLink="true">http://www.awomansfund.org/fx.html</guid>
		</item>
		<item>
			<title>ドル本位制の終焉</title>
			<link>http://www.awomansfund.org/honi.html</link>
			<description><![CDATA[
このようにみてきますと、ドル本位制が終焉の時を迎えていることは間違いないでしょう。ただ、その時期については、幅を持ってみる必要があるでしょう。また、ドルの基軸通貨制度が危機的な状況を伴って終わりを迎えるのか、また、スムーズな形で他の国際通貨制度に移行するのかも定かではありません。しかしながら、ダラー・クライシスは、ユーロのシステミック・リスクや中国元の切り上げ問題とともに、今後、国際通貨投資を行う上で、十分留意しなければならいないテーマであることは確かなようです。
			]]></description>
			<pubDate>Sun, 22 May 2011 20:47:12 +0900</pubDate>
			<guid isPermaLink="true">http://www.awomansfund.org/honi.html</guid>
		</item>
		<item>
			<title>高まるダラー・クライシスの可能性</title>
			<link>http://www.awomansfund.org/crichise.html</link>
			<description><![CDATA[
ところが、現在ドルは危険水域まで下落しているのもかかわらず、米国は、第二弾の量的金融緩和政策（QE２）をとり、また、対外的には中国に元の切り上げを要求しており、自らドル不安を煽っているとまで見受けられます。また、今般、米格付け会社のムーディーズ・インベスターズ・サービスは、オバマ米大統領が大型減税（ブッシュ減税）延長で共和党指導部と合意したのを受け、減税延長が今後２年間に米国の「トリプルＡ」の格付け見通し悪化につながる可能性を指摘しました。これまで、経常収支赤字、財政収支赤字、対外純債務の増加に関わらず、米国が「トリプルＡ」格付けを維持してきたことが、ドルの基軸通貨制度存続に一役買ってきたことは間違いないでしょう。したがって、実際に、米国の格付けが引き下げられる可能性が高まれば、ドル暴落懸念から、人々が利便性をあきらめ、ドルの使用と保有を断念することになりかねません。また、米国の元政府高官からは、ドルの基軸通貨制を見直すとも受け止められかねない発言が出てきています。ゼーリック世銀総裁は、昨年11月英ファイナンシャル・タイムズ紙に寄稿し、金の活用も視野に入れたドル、ユーロ、円、ポンド、人民元の五通貨を基軸とする新通貨体制を提言した。また、ボルカーFRB元議長は、12月の討論会で、ドルを基軸とする国際通貨体制について、向こう１～２年の間に幅広い意味で改革を考える試みがあるだろうと述べています。米国自身も、基軸通貨の特権を放棄せざるを得ない時期が迫っていると考え始めている証でしょう。
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			<pubDate>Sun, 22 May 2011 20:44:41 +0900</pubDate>
			<guid isPermaLink="true">http://www.awomansfund.org/crichise.html</guid>
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